リサイクル
アップルは長年に渡ってプロダクトスチュワードシップ(化学物質の総合安全管理)を支持してきました。この考え方は電子機器の適切な廃棄にも応用できると考えます。
総合的な視野
アップルはリサイクル、廃棄物の最小限化を総合的にとらえ、開発段階から、できるだけリサイクル価値の高い材料を使用する、コンパクトで効率性の高い製品を生み出すことで、この哲学を実践しています。アップルでは、製品を販売している国の95%以上でリサイクルプログラムを開始し、1994年以降、元来は埋め立てゴミとして廃棄されていた24,000トン以上の電子機器を世界中で回収しました。
製品の回収とリサイクル
2007年、アップルは、7年前に販売された全製品の18%の重量に相当する約9,525トン、前年比57%増のコンピュータ機器ゴミをリサイクルしました。アップルのリサイクルプログラムは大きな成功を収めており、7年前に販売された全製品の28%の重量をリサイクルするという目標を、2010年の予定よりも2年早く、上回りました。
アップルはさまざまなリサイクルプログラムを整備し、リサイクル量のより一層の拡大を日々目指しています。
- 米国では、お客様が新しいMacを購入される際、古いコンピュータとディスプレイを無料で回収しています。
- 直営店のApple Storeで実施されている無料のiPodリサイクルプログラムでは、環境に優しい廃棄と、新品のiPodの10%割引が提供されています。
- アップルのリサイクルプログラムでは、iPodに加え、メーカーやモデルにかかわらず、携帯電話を無料でお引き取りします。
- 2005年8月に米国で開始された、教育機関、法人向け下取りプログラムにより、これまでに270トン以上の電子機器が回収されました。
- アップルは、カリフォルニア州クパティーノ市と共同で、これまでに340トン以上の電子機器をリサイクルしました。メーカーに関係なく、すべての電子製品が無料で回収されています。
- また、日本、台湾の国家プログラムを含め、アジアでのリサイクルプログラムにも参加しています。
米国以外の地域では、適用されるすべての規制、法律に準拠しています。
責任あるリサイクル
アップルが北米で回収しているすべてのコンピュータ機器ゴミは国内で処理され、海外で廃棄処分されることはありません。アップルは、有害廃棄物の国境を越える移動及びその処分の規制に関するバーゼル条約の要件を満たしています。毎年行っている、アップルが契約するリサイクル業者の順守監査に加え、下請け業者の業績も評価しています。リサイクル業者は、健康、安全に関する適用されるすべての法律を順守しなければならず、リサイクルのすべての工程で囚人労働の使用を禁止しています。アップルは、固形廃棄物埋め立て処理施設、焼却炉(廃棄物熱源転換焼却炉を含む)への有害電子廃棄物の処分を禁止しています。
地球的視野で考え、地域で活動する
アップルでは、工場で生み出される廃棄物の量を最小限に抑えるよう努力しています。紙、ガラス、金属、プラスチックゴミが発生した場合、適切にリサイクルされるよう徹底しています。一例は以下の通りです。
- アップルの従業員通勤プログラムでは、公共交通機関、自動車の相乗り通勤を奨励するため、米国内のすべての従業員に100ドルの報酬金を提供しています。カリフォルニア州クパティーノ市にあるアップル最大の施設では、都市部から駅、本社を結ぶ無料バスサービスを提供して、運転手1人だけの自動車の利用を減らしています。これにより、1日約4,500台の自動車、約53,523kgのCO2eの排出削減に貢献しています。
- オースティンにあるアップルの施設は、今後10年間、風力、バイオマスを始めとする再生可能資源からエネルギーを購入するオースティンの「Green Choice」プログラムに参加しています。アップルのこのプログラムへの継続的な参加は、約32,000トンの二酸化炭素の排出削減に一役買っています。
- アップルは、アイルランドのコークにある施設の全エネルギー需要の25%を、風力を中心とする再生可能資源から購入しています。2008年には、少なくとも2,000トンのCO2e排出を削減できる見込みです。
iPod リサイクルプログラム
モデルの新旧にかかわらず、すべてのiPod本体を回収しています。
iPhone リサイクルプログラム
iPhoneのリサイクルは、iPhone取扱販売店にご相談ください。
PC リサイクルプログラム
デスクトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、CRTディスプレイ、液晶ディスプレイのリサイクルを行っています。
責任あるリサイクル
各国のリサイクルプログラム
アップルは、回収プログラムによるリサイクルで、独自の主体的な取り組みを推進しています。現在、Macが販売されている95%以上の地域でリサイクルプログラムを実施または参加しています。
見直そう:新しい取り組み
コンピュータ業界、政府、環境団体が一丸となって取り組んでいる電子機器の廃棄物の問題について詳しくはこちら(英語)をご覧ください。