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2025 年 9 月 26 日
京都市の市立小中学校が1人1台のiPadを導入し、教室での学びを変革
今年度から、京都市の市立小中学校の教師と生徒のみなさんはiPadを使い、新たな方法で学び、つながり、創造しています。
京都は歴史や文化が豊かな街として知られていますが、新しいテクノロジーやイノベーションを柔軟に受け入れる都市でもあります。京都市では今年度、義務教育の分野において新たな展開がありました。デジタルデバイスを使って主体的な学びを推し進めるGIGAスクール構想第2期の準備に合わせ、子どもたちが自分らしく学ぶ方法の見直しを行い、その結果、京都市全体で9万5千台以上のiPadをすべての小中学校の生徒や教師のみなさんに配布しました。
iPadのパフォーマンスと持ち運びやすさ、万能さが評価され、同市のリーダーたちは今年度から、Appleのテクノロジーを市立の小学校、中学校、総合支援学校225校すべてに取り入れ、学習者一人ひとりが学びと創造性のための最高のツールを利用できるようにしたのです。
「教育はAppleのDNAに組み込まれています。私たちは教育者や生徒のみなさんがAppleのテクノロジーを使い、クリエイティビティを解き放ち、好奇心を高めていることに非常に感銘を受けています。GIGAスクール構想の一環として、京都市のすべての市立小中学校でiPadを使った学びが実践されていること、さらには日本中の学校でiPadを活用して一人ひとりの生徒に、学び、創造し、成長する機会がもたらされていることを知り、とても誇りに思っています」とAppleのCEO（最高経営責任者）であるティム・クックは述べています。
京都市でのiPadの導入は、日本中の学校や教育者のみなさんとともに歩んできたAppleの深い歴史にもとづいています。熊本市、新潟市、枚方市をはじめ、全国の生徒や教師のみなさんがiPadを使い、教室での学びを大きく変えています。創造性、生産性、共同作業、そして探究のための新しいツールを生徒にもたらすGIGAスクール構想の一環として、現在、9千校を超える市立小中学校がiPadを使った学びを実践しています。GIGAスクール構想第2期では、さらに多くの学校がiPadを導入する予定です。
生徒一人ひとりに合った学び
iPadに移行するという京都市教育委員会の決定は、障がいのある生徒たちが通う、同市の8つの総合支援学校での経験がきっかけでした。GIGAスクール構想第1期にこれらの学校でiPadを採択したところ、驚くような影響をもたらしたのです。特に教師のみなさんが実感したのは、生徒がクリエイティブな方法で自分を表現したり、積極的に授業に参加し、自信をつけるのにテクノロジーが有効である点でした。
このような第1期の成功や京都市が掲げる教育ビジョンの見直しが市全体での幅広い話し合いのきっかけとなり、教師、学校長、教育委員会からなる検討会議が立ち上がりました。すべての学習者を適切にサポートするためにGIGAスクール構想の第2期ではどのようなデバイスを導入するべきかを議論した結果は明らかでした。京都市の生徒や教師にとってiPadが最適な解決策であることがわかり、同市はすべての市立小中学校のデバイスをiPadに切り替えることを決めました。京都市教育委員会はiPadの耐久性と多様な機能を評価し、GIGAスクール構想の目的である「デジタルならではの強みを活かした学びの充実」の達成にiPadが重要な役割を果たすと判断しました。
「iPadの採択の決め手となったのは、『先生方の声』です。パワフルなハードウェア、直感的なソフトウェア、優れたアクセシビリティ機能があり、iPadは多様な子どものニーズに応える豊富なアプリに対応しています。iPadは子どもたちの学びを支える基盤であるだけでなく、子どもたちの個性や特性に寄り添いながら、学習者主体の学びを促進する伴走者としての役割を担っています」と京都市教育委員会教育長の稲田新吾氏は述べています。
教育者と学習者に力をもたらすツール
子どもたちはあっという間にiPadの操作に慣れ、教師のみなさんはiPadの様々な機能を活かした新しい授業をすでに作り上げています。iMovie、Keynote、GeoGebra、ロイロノート・スクール、micro:bitなど、iPad上の多彩な教育用アプリを活用し、写真やビデオを使って学んだことをまとめたり、算数や数学の概念を身につけたり、グループで協働しながら探究活動をしたりするのに役立てています。京都市立御所東小学校の後藤文博氏が担当する小学3年生の子どもたちは、最近、近所の飴工場を見学し、そこで学んだことをiPadのKeynoteを使って6コママンガで伝える課題に取り組みました。この課題によって、子どもたちは創造力を発揮する機会が得られただけでなく、作品をクラスの前で発表することで、プレゼンテーションのスキルを磨く機会にもなりました。
「iPadを使うことで、子どもたちが自分を表現する方法が広がりました。子どもたちは積極的に新しいクリエイティブな方法を見つけて、互いに伝え合っています。彼らの可能性がどんどん大きくなっています」と後藤文博氏は述べています。
生徒たちの将来のキャリアに備える
京都市教育委員会は自らのビジョンとして、生徒たちが「学びの当事者」になることを掲げています。これはデジタルツールに関することだけではありません。生徒たちが自ら考え、アイデアを表現し、仲間と共同作業していけるようにすることでもあります。iPadにより、生徒たちは未来のコミュニティのリーダーやプログラマー、アーティスト、イノベーターになるためのスキルやツールを手に入れています。
京都市は改革に向けた「6つの道筋」を提示しており、テクノロジーの使用を教育の質を向上させるための基礎として位置付けています。そして、すでにこの取り組みによる成果は表れています。令和6年度の全国学力・学習状況調査によると、京都市立の小中学校は国語と算数・数学、両方の教科で全国平均を上回っています。強固な教育の伝統がその役割を果たす一方で、教育者のみなさんはテクノロジーに学びを加速させる強い力があると考えています。
あらゆる生徒を支援する
アクセシビリティはAppleの基本理念の一つであり、Apple製品一つひとつに初めから組み込まれています。iPadには、音声コントロール、VoiceOverの画面読み上げ機能、ライブキャプション、視線トラッキングなどの幅広いアクセシビリティ機能が備わっており、そのすべてを、生徒の学びをサポートするために授業で使うことができます。
学校はこれらのツールを活用することで、障がいのある生徒、日本語指導が必要な生徒、不登校や不登校の傾向にある生徒など、多様な生徒のニーズに合わせて柔軟な支援を提供できます。教師のみなさんはこれらのツールを使い、自身の教師としての知見や経験を組み合わせ、生徒一人ひとりに合わせて個別最適化されたサポートを提供し、すべての生徒が自信を持って学べる環境を作ることができます。
京都市にとって、進行中のこの取り組みは始まったばかりです。京都市のiPadへの投資は、デジタルトランスフォーメーションの流れに対応するだけでなく、あらゆる生徒の可能性を育む教育環境を整えることであり、一人ひとりが自分の学びのストーリーの主役になれるようにすることでもあるのです。
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