様々な質問環境のためのAppleの取り組みに
関する質問に
詳しくお答えします。

Appleは、Apple製品の温室効果ガスのライフサイクル評価を
どのように行っていますか。

Appleは製品ライフサイクル評価（LCA）を5段階で実施しています。

1. 製造段階をモデル化するためには、製品全体の部品ごとの測定結果および部品製造のデータを使用します。測定結果からは、製品に使われているコンポーネントと材料のサイズと重量を正確に決定することができます。生産時の製造プロセスと歩留まり損失に関するデータからは、製造が与える影響を明らかにすることができます。LCAにはアクセサリとパッケージのほか、Appleのサプライヤークリーンエネルギープログラムによって減少した排出量も含まれます。Appleの全体的なカーボンフットプリントを計算する際には、AppleCareを通じて修理または交換されたユニットも含めています。
2. ユーザーによる使用をモデル化するためには、模擬的な使用シナリオのもとで稼働する製品の消費電力を測定します。日々の使用パターンは各製品に固有のもので、実際のユーザーとモデル化したユーザーのデータを組み合わせています。この評価では、1人目の所有者を基準にした使用年数を、macOSまたはtvOSを搭載したデバイスは4年、iOSまたはwatchOSを搭載したデバイスは3年にするモデルを採用しています。ほとんどのApple製品は耐用年数がこれよりも長く、多くの場合1人目の所有者から別のユーザーに譲渡または転売されるか、Appleによって回収されます。製品のエネルギー使用量に関する詳しい情報については、Appleの製品環境報告書をご覧ください。
3. 輸送段階のモデル化には、陸上、海上、航空輸送を利用する単一製品と複数梱包のユニットの出荷から収集されたデータを使います。製造工場間での材料輸送、工場から各地の流通拠点への製品輸送、各地の流通拠点からお客様への製品輸送、最終ユーザーからリサイクル施設への製品輸送を考慮に入れています。
4. 耐用年数をモデル化するためには、製品の材料組成のデータを使用し、リサイクルまたは廃棄するために送られてきた製品の割合を推定します。リサイクルするために送られてきた製品については、電子装置、金属、プラスチック、ガラス素材を回収する準備をするために、リサイクル業者による最初のプロセスを記録します。ただし、これに続く下流のリサイクルプロセスは、耐用年数終了時の処理ではなく生産段階と見なされるため、計算には入れません。廃棄するために送られてきた製品については、埋め立てまたは各タイプの素材の焼却に関連する排出を記録します。
5. 製造、使用、輸送、耐用年数のデータを収集したあと、温室効果ガス排出の詳しいデータと統合します。この排出データは、材料製造、製造プロセス、発電、輸送に関するApple特有のデータセットと業界平均のデータセットの組み合わせにもとづいています。サプライチェーンで使用される再生可能エネルギーは、サプライヤーが独自に導入したものも、Appleのサプライヤークリーンエネルギープログラムによるものも、LCAモデル内で評価されます。AppleのLCAを使って製品固有の情報と排出データを組み合わせると、それぞれの製品に関連した温室効果ガス排出の詳しい結果をまとめることができます。データとモデル化手法の品質と正確さは、ドイツのフラウンホーファー研究所による検証を受けています。2018年にオーストリアのウィーンで開催されたCARE Innovation 2018で発表した論文には、AppleのLCAの手法に関するさらに詳しい情報が掲載されています。

Appleは温室効果ガス排出量の削減目標を設定していますか。

私たちは、自らのカーボンフットプリントを包括的に計算しています。Appleの直接的な事業活動による排出量だけでなく、製品のライフサイクルにおける炭素排出量の影響も考慮しているのです。私たちはこうした排出量に対処するため、妥協のない再生可能エネルギープログラムの開発に着手しました。2018年には、すべての自社施設（スコープ2の排出量）の電力を再生可能エネルギーでまかなう目標を達成したことを発表しました。つまり、私たちが生産または調達した100%再生可能エネルギーで、世界43か国にあるAppleのデータセンター、ストア、オフィスで使用する電力のすべてをまかなっているのです。

サプライヤー各社のクリーンエネルギーへの転換を支援することで、私たちは自社のサプライチェーンにおける排出量の削減も目標にしています。製品の製造による排出量を削減するために、私たちとサプライヤー各社は2020年までに4ギガワットの再生可能エネルギーを生産および調達する予定です。これは現在の製造プロセスにおけるフットプリントの約3分の1に相当します。

Appleは環境に与える影響のデータについて
第三者の検証や保証を受けていますか。

はい。Appleはスコープ1、2、3の温室効果ガス排出量と、世界中にあるAppleのデータセンター、オフィス、Apple Storeにおけるエネルギー使用量、廃棄物、水への影響について、第三者の検証を受けています。ビューローベリタス（BV）からは、この環境に与える影響のデータについて、検証業界でも最高水準の結果の一つである「合理的保証」が与えられています。BVの見解はこちら（英語）でご覧いただけます。

ライフサイクル評価を使って計算された、Apple製品に関連するスコープ3の温室効果ガス排出量の質と正確さは、国際的に認められているISO14000環境管理規格であるISO14040とISO14044に従って、ドイツのフラウンホーファー研究所による検証を受けています。フラウンホーファー研究所の見解はこちら（英語）でご覧いただけます。

Appleは環境保護方針を策定していますか。

はい。Appleは環境保護、従業員とお客様の健康と安全、Appleが事業を展開する世界中のコミュニティの安全衛生のための取り組みに力を注いでいます。詳しい情報については、AppleのEnvironmental Health and Safety Policy statement（英語PDF）をご覧ください。

Appleは、グローバル・レポーティング・イニシアティブ
（GRI）持続可能性報告書ガイドラインをもとに
環境パフォーマンスデータを作成していますか。

Appleは、環境、社会、ガバナンスに関するポリシーとプログラムの透明性を保つために力を注いでおり、2018年の環境責任報告書（英語PDF）をはじめとする様々な公開報告書を通して自らの取り組みを公開しています。こうした報告書には、グローバル・レポーティング・イニシアティブ（GRI）G4持続可能性報告書ガイドラインからの標準開示が含まれます。AppleのGRI指標についてはこちらをご覧ください。

Appleは、人の健康と環境に有害な物質の使用を
制限していますか。

はい。Appleの規制物質仕様書では、Appleの製品、パッケージ、製造で使用が制限または禁止されている多様な物質について詳しく説明しています。すべてのApple製品は、鉛とそのほかの物質の使用を制限する欧州RoHS指令に準拠しています。また、有害物質の使用に関しては慎重な対応をとっているため、Appleが定める制限の多くは規制要件を上回っています。Appleの規制物質仕様書（英語PDF）はこちらに掲載しています。有害物質の削減と排除のためのAppleの取り組みについて詳しくは、こちらをご覧ください。

さらに、すべてのApple製品は、ベトナム版RoHSとも言われる「Circular No.30/2011/TT-BCT」（電気・電子機器中に含まれる有害化学物質の最大許容濃度に関する通知）に準拠しています。これは電子製品に含まれる主な物質とそのほかの物質を規制するものです。

Appleは、臭素系難燃剤（BFR）とポリ塩化ビニル（PVC）を
Apple製品に使用することを制限していますか。

はい。Appleは、臭素と塩素の含有量がそれぞれ900ppm（百万分の一）未満の製品をBFRおよびPVC不使用と定義しています。900ppmという制限は電子産業で最も厳しい規制の一つであり、欧州RoHS指令で禁止されている濃度を下回っています。BFRとPVCが含まれる場合でも、毒性がもたらされるには900ppmを大幅に超える含有量が必要です。

AppleによるBFRとPVCの段階的な使用廃止には、2009年以降に製造されたすべての新しいApple製品と、2016年以降に製造されたすべてのBeats製品が含まれます。ほとんどの製品と部品が段階的な使用廃止の対象になっていますが、Beddit製品と一部の古いApple製品については、BFRとPVCを完全に排除できない可能性があります。それでも、交換部品およびアクセサリを含めたこれらの製品は、規制要件を満たすように設計されています。インドと韓国では、国による特定の要件によって電源コードにPVCが含まれており、私たちはPVCの代替物質の認可申請を続けています。

REACHとは何ですか。また、Appleはどのようにして
REACH規制に準拠していますか。

化学物質の登録、評価、許可および制限に関する規則EC1907/2006（通称REACH規則）は、化学物質とその安全な使用に関する欧州規則です。欧州化学物質庁は許可候補物質リストを発行し、高懸念物質（SVHC）を識別しました。製品のSVHC使用量が重量の0.1%を超える場合、製造業者は消費者への情報開示を義務づけられます。

現行の許可候補物質リストに従った場合、Apple製品には以下の情報開示のしきい値を超えるSVHCsが含まれています：

これらの製品に使われているSVHCは、通常の使用条件下では安全上の問題を引き起こすことはありません。適切な方法でリサイクルできるように、Apple Storeでは使い終わったApple製品のリサイクルを無料で受け付けています。Appleのリサイクルプログラムの詳細については、www.apple.com/jp/givebackをご覧ください。

Appleはオゾン層破壊物質を使っていますか。

オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書の規定に従い、Appleが使用するコンポーネント、材料、製品梱包材の製造プロセスでは、オゾン層破壊化学物質（ODC）を一切使っていません。

Appleはサーキュラーエコノミーをどのように促進していますか。

耐久性の高いデバイスは、より環境に配慮したデバイスです。製品を使える期間が長いほど、新しい製品を作るために地球から採取しなければならない資源の量は減るからです。Appleは品質も耐久性も最高の製品を作ることに絶え間なく取り組みながら、製品をずっと長く使っていただけるようにエキスパートによる修理サービスも提供しています。また、使い終わったデバイスをApple GiveBackプログラムを通じて簡単に下取りまたはリサイクルできるようにしています。回収したデバイスは、ほかのユーザーの手に渡るか責任ある方法でリサイクルされます。

2017年にAppleは、将来的に再生可能な素材とリサイクルされた素材のみを使って製品を作ることを約束しました。必要な時には、同等量の素材を市場に戻し、私たちや他社が使えるようにしたいと考えています。Appleの最も新しい分解ロボットであるDaisyに見られるような進化により、私たちは従来のリサイクルプロセスを通してよりも一段と多くの素材を、一段と高い品質で回収できるようになります。

私たちは、製品に使う素材が、前向きな変化をもたらす厳格な基準とプログラムを通じて、確実に責任ある方法で調達されるようにするための取り組みを進めています。そして、この取り組みを続けながらも、地球から限りある資源を採取せずにすべての製品を作るという目標も自らに課しています。これは複数のAppleのチーム、サプライヤー各社、リサイクル業者による何年にもわたる協力を必要とする野心的な目標ですが、達成のための取り組みはすでに始まっています。

現在までのAppleの進捗に関する詳しい情報は2018年の環境責任報告書（英語PDF）をご覧ください。

Apple製デバイスのバッテリーを最大限に活用するには
どうすればいいですか。

バッテリーの充電方法とバッテリーのパフォーマンスの最大化に関する詳しい情報はwww.apple.com/jp/batteries/maximizing-performanceをご覧ください。

Apple製デバイスのバッテリーをいつ、どのようにして交換すれば
いいですか。

バッテリーのサービスとリサイクルに関する詳しい情報は
www.apple.com/jp/batteries/service-and-recyclingをご覧ください。

Appleはリサイクルを行っていますか。

はい。Apple GiveBackを利用して、使い終わったあなたのApple製デバイスを、お近くのApple Storeかオンラインでリサイクルすることができます。回収した製品はAppleが責任を持ってリサイクルし、再利用できるものにはその機会を作ります。一部のデバイスは下取りの対象になる場合もあります。バッテリーや古いApple製品をお近くのApple Storeにお持ちいただければ、私たちが無料で、責任を持ってそれらをリサイクルします^*。小型の製品やバッテリーをリサイクルに出す際は、新しい製品またはバッテリーを購入していただく必要はありません。Appleのリサイクルプログラムの詳細については、www.apple.com/jp/givebackをご覧ください。

Appleは、環境保護とAppleのサプライチェーンにおける
従業員の権利について基準を設けていますか。

私たちは、より安全な労働環境の構築、従業員の公平な待遇、製造プロセスにおける環境面での責任ある行動の実践について高い基準を設定しています。その概要をまとめたものがAppleの行動規範です。私たちは、Appleと取引を行うすべてのサプライヤーが、Appleの行動規範と補助的基準を肯定的に遵守することを求めます。また、この規範を施行するための厳しい査定プロセスを維持しています。Appleの行動規範に対する違反が見つかった場合は、サプライヤーと協力してプロセスの改善をサポートします。Appleのサプライチェーンにおける取り組みについて詳しくは、サプライヤー責任のウェブサイトをご覧ください。